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FANG+の対抗馬登場「一歩先いくUSテック・トップ20インデックス」「マグニフィセント・セブン」

NASDAQ100よりもさらにハイテク銘柄に尖った投資を可能にする投資信託の代表選手といえば「FANG+」。2024年3月、「FANG+」に対抗する投資信託が立て続けに誕生しました。1つ目は東証ETFの2244の投資信託版「一歩先いくUSテック・トップ20インデックス」。FANG+が10銘柄の均等荷重なのに対し、5つのセクター計20銘柄に時価総額加重平均で投資。もう一本は愛称「マグニフィセント・セブン」。その名の通り、今を輝く大型テック企業7社に均等荷重で投資。銘柄数も絞られるのでリスクも大きいですが、大型テック企業に重点投資したい人にとっては魅力的な投資信託。投資対象の重複が大きいので当然似た値動きになりますが、20銘柄(時価加重平均)・10銘柄(均等荷重)・7銘柄(均等荷重)と、現在伸びているテック企業のさらなる発展を期待するのであれば、余計な銘柄を削ぎ落とした「マグニフィセント・セブン」も人気を集めそうです。リスクや信託報酬を考えると「一歩先いく」が一歩リードしそうな気配ですが、今後人気を集めるのがどの投資信託になるのかも注目していきたいと思います。

 

FANG+】

主要銘柄「FANG」(FacebookAmazonNetflixGoogle)+6銘柄(アップル、マイクロソフト、エヌビディア、テスラ、スノーフレイク、ブロードコム)の合計10銘柄に均等荷重で投資する。リバランスは年4回。新NISAの「つみたて投資枠」「成長投資枠」に対応

 

【一歩先いくUSテック・トップ20インデックス】

東証ETFの2244(グローバルX US テック・トップ20ETF)の投資信託版。主にナスダックに上場する米国を代表するテクノロジー企業20社で構成(中国、香港に本社がある企業は除外)。以下の5つの各セクターの上限を25%、1銘柄の上限を8%とし、条件内で時価総額加重平均。リバランスは年2回。

(5つのセクター) 

・自動化(ロボティクス)

クラウド

・コンテンツ/プラットフォーム

・eコマース

半導体

 

マグニフィセント・セブン

米国大型テクノロジー株式7銘柄(AmazonAppleGoogleNVIDIA、Tesla、Microsoft、Meta)に均等荷重で投資。リバランスは半年に一度。



 

SBI証券のクレカ積立改悪。新規はマネックス証券に人気が集中しそう。SBI証券利用者はどうする?

 

①通常のカード利用が

少額の新規口座開設者はマネックス証券がおすすめ

クレカ積立の設定上限が10万円になり、各社のクレカ積立ポイント付与率の発表が出揃いました。衝撃だったのは王者SBI証券。ノーマルカード・ゴールドカードは通常利用で年間利用10万円未満の場合、クレカ積立時の付与ポイントが0%になります。通常利用が10万円未満の人にとっては、SBI証券は候補から外れることになりそうです。通常利用や投信積立のライトユーザーにとっては、月5万円まで1.1%ポイント付与で、投信保有ポイントも他社に引けをとらないマネックス証券が人気を集めそう。

 

②ゴールドカードで通常利用年間10万以円以上の人は現状維持もあり

SBI証券利用者にとっては、今後の他社のポイント付与率の改悪の可能性や、NISA口座の変更の手間などを考えると悩ましいところ。ゴールドカードで年間100万円以上利用する人にとっては、月10万円まで1%付与になり改善。年間通常利用が10万円以上100万円未満の場合は、0.75%のポイント付与となり改悪。5万円までの積立ならマネックス証券の方が付与率が高くなります。ただし、10万円積立の場合はSBIが月750ポイント、マネックスが730ポイントの付与になり逆転。付与率0.75%の人はNISA口座の変更の手間や、投信保有ポイントのメリット、今後の他社の改悪なども考えてそのまま継続するという判断をする人もいるのではないでしょうか。auカブコム証券の1%付与は魅力的ですが、投信保有ポイントや今後の改悪の可能性を考えると安易に乗り換えの判断は難しいところ。楽天証券は限定的な投信保有ポイントはあるものの、付与率0.5%と今までの改悪の歴史を考えると安心して乗り換えられないというのが率直な感想。

 

個人的な結論としては、10万の通常利用でSBI証券のNLゴールドでの積立を継続する予定ですが、今後の他社の動向を見守りたいと思います。

 

【SBI欧州高配当株式(分配) ファンド(年4回決算型)爆誕】「日本」「米国」「欧州」の毎月分配高配当ポートフォリオが可能に

SBIアセットマネジメントから、「SBI日本高配当株式(分配)ファンド(年4回決算型)」「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)」に続き、「SBI欧州高配当株式(分配)ファンド(年4回決算型)」の設定が発表されました。

 

これにより、年4回分配の「日本」「米国」「欧州」の高配当株投信への投資が可能に。しかも、分配月は「日本(1月・4月・7月・10月)」「米国(2月・5月・8月・11月)」「欧州(3月・6月・9月・12月)」。先進国に分散投資しつつ、毎月分配金が受け取れるポートフォリオになります。

 

東証ETF投資信託だけでVYM、HDV、SPYDなどの高配当株投資ができるようになっただけでなく、DGRO、VIGなどの増配系ETFやAGGなどの債権ETFにも投資可能にななり、海外ETFを使わずとも、インカムゲイン狙いの投資が完結するのは嬉しい限り。

 

キャピタルゲイン狙いの投資信託なら「S&P500」「オルカン」「NASDAQ100」「FANG+」。インカムゲイン狙いなら高配当株投信や東証ETF。年齢や状況に応じて使い分けていきたいですね。

 

【2024年のクレジットカード戦略】年会費無料・高還元・利便性の3枚+1

お得に手間なくクレジットカードのメリットを享受するために重要なのは

「年会費無料」

「高還元」

「ポイント利用の利便性」

これらの要素から選びぬいた2024年のクレカ戦略を紹介します。

ビックカメラSuicaカード

【ポイント】

・年1回の利用で年会費無料

モバイルSuicaへのチャージで1.5%還元

モバイルSuicaへのオートチャージも可能

・モバイル定期券の購入で5%還元

JREポイントはSuicaチャージ可能

 

他のViewカードが年会費がかかるのに対し、ビックカメラSuicaカードは年1回の利用で年会費無料。日常生活ではモバイルSuicaを利用するのでカードを持ち歩く必要なし。モバイルSuicaへのオートチャージも利用できて1.5%還元と高還元。この還元率は年会費無料クレジットカードで高還元の代表選手であるリクルートカード(還元率1.2%)を上回ります。しかも、モバイルSuicaへのチャージなら端数でポイント獲得を無駄にすることもありません。モバイル定期券の購入で5%還元なので、モバイルSuicaをお得に利用したい人にとっては必携の1枚です。

 

②PayPayカード

【ポイント】

・年会費無料

・還元率1%

・PayPay後払いPayPay決済可能

・PayPayポイントは自動でポイント運用可能

 

ポイント還元率1%のクレジットカードは他にもあるものの、PayPayと紐づけてキャンペーン時に1%以上のポイントを得られる可能性があるのが他のカードとの違い。また、PayPayに紐づけできるので、ビックカメラSuicaカード同様カードの持ち運び不要。PayPayカードと他カードの違いの一つがポイント運用のラインナップの豊富さ。簡単な設定で付与されるポイントを自動でポイント運用に回せますが、通常のS&P500に連動した商品だけでなく、NASDAQに連動したテクノロジーコースや、S&P500の3倍レバレッジ商品であるチャレンジコースなど、リスクを取るのに抵抗感が薄いポイントは高リスク商品との相性が抜群。ほったらかしているうちに、1%を超える高還元クレカになる可能性もあるのがPayPayカードの魅力。貯まったポイントはPayPay証券で運用することもできるので、PayPay証券から現金化も可能。PayPayの使い勝手とポイント利用の利便性が他のクレカにないメリット。

 

③三井住友NLゴールド&Oliveゴールド

【ポイント】

・年間100万円利用すれば年会費永年無料

・SBIのクレカ積立で1%還元

・VisaブランドならAndroidでもスマホタッチ決済可能

・対象コンビニなどのスマホタッチ決済で7%還元

・VポイントはSBI証券で再投資可能

 

100万円修行を終了した人にとってクレカ積立最強の年会費無料カードになるのが三井住友NLゴールド。同じく三井住友のOliveゴールドとの違いは、NLゴールドは銀行口座が自由に選べるところ。SBI証券住信SBIネット銀行との連携を利用しているなら三井住友NLゴールドがおすすめ。100万円修行の際に、auPayへのチャージを利用するためにマスターカードで発行したものの、Androidの場合、マスターカードスマホタッチ決済は現状使えないため、利便性はVisaの方が上NLゴールドで100万円修行を達成っしている人は、2024年2月29日までにOliveゴールドを発行すれば年間費永年無料なので、NLゴールドはマスターカード、OliveゴールドはVisaで発行すれば、Visaのスマホタッチ決済も使えるように。スマホタッチ決済のメリットはセブンイレブンを始めとしたコンビニやサイゼリヤすかいらーくグループなどの飲食店で7%還元になる点。節約家の人にとってはあまり利用する機会がないかもしれませんが、もし利用する機会があるならスマホタッチ決済がお得。たまったVポイントはSBI証券で投信の購入資金に回せるので無駄もありません。また、Olive独自のメリットとしては独自の特典が選べること。中でも、Oliveと紐づけている三井住友銀行の口座残高が10,000円以上あれば100ポイント付与される特典は、ほったらかしていても年間1,200ポイント付与されるので、普段ほとんど買い物しない人にとってもオトクな特典なので保有していても損はないカード。

Oliveアカウントの開設は1,000ポイント付与される初回プログラムへのエントリーがお得。紹介コードがない方はこちらのコードをご利用ください。

紹介コード:FF30002-1084249

www.smbc.co.jp

東証HDV・東証DGROに続き 年4回分配のVYM投信・SPYD投信爆誕 本家との違い、4ファンドの違いは?

東証HDV「(2013)iシェアーズ 米国高配当株 ETF」、東証版DGRO「(2014)iシェアーズ 米国連続増配株 ETF発表もつかの間。SBIアセットマネジメントから、年4回分配の投資信託SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)」「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)」の設定が発表されました。それぞれ投資先はSPYDとVYMで、すでにVYMに投資する投資信託は「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド」が存在していますが、こちらは分配金が再投資されるので、年4回分配金が支払われる投資信託として新登場します。

「本家VS日本版」経費率対決

東証ETF投資信託の登場により、ドル円の両替をしなくても、米国高配当株式のVYM・SPYD・HDV・DGROに投資し、円で分配金を受け取れるようになります。気になる経費率は以下のようになります。

「SPYD投信(0.1338%)」VS「本家SPYD(0.08%)」

「VYM投信(0.1238%)」VS「本家VYM(0.06%)」

東証HDV(0.121%)」VS「本家HDV(0.08%)」

東証DGRO(0.121%)」VS「本家DGRO(0.08%)」

当然のことながら本家の米国ETFの方が経費率が安く、ドル円両替の煩わしさに対する手間賃として許容できるかどうかが判断の分かれ目になりそう。また、今回設定された「SBI-SPYD」と「SBI-VYM」は投資信託なので、少額から投資できることをメリットと捉えられるのであれば活用する人も増えそう。それぞれギリギリ許容できるかなと思える信託報酬に抑えられているものの、この差を考えると長い目で見ると米国ETFに直接投資したほうがいいのでは?と思える差額。特にVYMは経費率が約倍になることから、さらなる経費率の低下を期待したいところ。

 

VYM・SPYD・HDV・DGROの違いは?

次に気になるのが、VYM・SPYD・HDV・DGROの比較。

「VYM」

一般的に平均より高い配当金を支払う企業の普通株式で構成されるFTSE高配当利回りインデックスのパフォーマンスに連動。4つのETFの中で最も銘柄数が多く分散がきいている。分配金とキャピタルゲインの両狙いが可能

「SPYD」

S&P500指数内の高配当利回り企業80社のパフォーマンスに連動。普通株式だけでなく、REITも含む。

HDV

相対的に高配当の米国株式で構成されるモーニングスター配当利回りフォーカス指数に連動。企業の品質と財務の健全性に優れるかどうかをスクリーニングされた適格インカム収益証券で構成。

「DGRO」

ーニングスター米国配当成長株インデックスに連動過去5年以上連続して増配していること、予想ベースでの利益成長がプラスであること、配当性向が75%未満であることを採用条件。

※配当性向

その期の純利益(税引後利益)の中から、配当金をどのくらい支払っているかをパーセンテージで表したもの。会社の利益ををどれだけ配当金として株主に還元しているかの目安になる。

配当性向(%)=1株当たりの配当額÷1株当たりの当期純利益×100

とはいえ、新NISA元年。米国ETF東証投資信託で購入できるようになる事が確定し、今後のさらなる新ファンドの登場や信託報酬の引き下げに期待が持てる状況。しばらくはインデックスファンドに投資しつつ、タイミングを見計らって高配当ファンドにも徐々に資金を回していく戦略を構築していこうと思います。

 

ついに東証米国高配当ETF爆誕!!東証版HDV「iシェアーズ 米国高配当株 ETF」

信託報酬0.099%の日本高配当株式ファンド「SBI日本高配当株式(分配)ファンド(年4回決算型)」が発表されたのも束の間、ついに米国高配当株式の東証ETFの上場が発表されました。「(銘柄コード2013)iシェアーズ 米国高配当株 ETF。上場予定は2024年1月18日です。

 

売買や分配金の受け取りを円でできるのが、東証ETFのメリット。今まで東証ETFは国内REIT、海外REIT、海外債権は低コストのものがありましたが、国内・海外の高配当株式に魅力的な商品がない状況でした。

 

海外高配当株式については、SBI証券の為替手数料無料によって、VYM・SPYD・HDVがよりお得に保有できるようになったのが最新状況。とはいっても海外ETFの購入のためにはドル円の両替が必要。分配金を国内で利用する際も両替の手間がかかるのがデメリット。また、円ベースでの買い時の判断も面倒なもの。

 

このような状況の中、モーニングスター配当フォーカス指数」に連動する東証ETFiシェアーズ 米国高配当株 ETFの設定が発表されました。上場は2024年1月18日を予定。モーニングスター配当フォーカス指数」は米国高配当ETFHDVが連動している指数で、まさに東証HDV爆誕です。信託報酬は0.121%。本家HDVの信託報酬0.08%と比べると割高ですが、ドル円の両替や為替の状況を加味する手間を考えると、十分許容できる手間賃と考えられる人も多いのではないでしょうか。

 

今後も高配当ETFの需要は高まっていくことを考えると、東証版VYMやSPYDの誕生も期待したいところです。インデックスファンドで資産拡大を目指すか、高配当ファンドで分配金を享受するか。年齢や状況に応じて必要なファンドをうまく活用していきたいですね。

 

2023年下半期 高コスパミドルレンジスマホNo1 iijmio(MNP)なら「AQUOS sense8」 Amazonなら「Oppo Reno9A」

節約生活に欠かせないのがeSimとおサイフケータイ。CPUやRAMやROMは防水防塵性能は良ければいいけど価格とのバランス次第。そんな視点で2023年12月時点のNo1高コスパスマホを決定します。

 

2023年注目機種

円高半導体不足の影響で高コスパスマホの誕生が危ぶまれた2023年ですが、「AQUOS sense8」「Xiaomi Redmi 12 5G」「OPPO Reno9A」などの高コスパスマホが登場。旧機種から性能が大きく変わってい機種もあり、高コスパスマホを選ぶためには旧機種との比較も重要になります。ますは新機種のポイントを整理します。

AQUOS sense8

AQUOS sense8はミドルレンジスマホの定番CPU「Snapdragon695 5G」から抜け出して「Snapdragon6 Gen 1」を採用。従来の強みであるバッテリー容量も5,000mAhを搭載しており、性能と価格のバランスが取れた1台。対抗になるのが「GooglePixel 7a」や「motorola edge 40」。AQUOS Sense8のCPU性能はこの2台には劣るものの、バッテリー容量を考えると、Web閲覧など通常使い中心ならAQUOS sense8に軍配が上がりそう。

Xiaomi Redmi 12 5G

Xiaomi Redmi 12 5Gは6.8インチの大画面と5,000mAhのバッテリーを搭載。CPUや防水防塵性能はAQUOS sense8に劣るものの、Amazonでも27,000円前後で購入できる圧倒的な安さで購入できるので、最低限のスペックで十分なら候補になる1台

Oppo Reno9A

Oppo Reno9Aは旧機種の7Aからの大きな進化はないものの、Yモバイル版のAmazon価格は26,667円。バッテリー容量が4,500mAhとAQUOS sense8やXiaomi Redmi 12 5Gに劣るものの、性能重視ならXiaomi Redmi 12 5GよりもOppo Reno9Aがおすすめ。

購入先別おすすめの1台

Amazonでおすすめの1台は「Oppo Reno9A」

12月10日時点のAmazon価格で考えると、高コスパスマホNo1は26,667円「Oppo Reno9A」

iijmio(MNP利用)でおすすめの1台「AQUOS sense8」

12月10日時点のiijmio(MNP)価格で考えると、高コスパスマホNo1は29,800円の「AQUOS sense8」。価格最優先なら脅威の1,980円「Oppo Reno7A」も候補になりそう。